日本経済は下から上へと徐々に変化しているようだ。
他の日、また、経済の先行指標とも言われる株価は、日経225指数はでも回復したり下がったりだ。
日本を支えているのは、米国やアジアへの輸出であり、大規模な財政政策のおかげだ。
一般人の、内需は微妙だし、実際はまだ不安な側面がたくさんある。

2000年の最良の状態が続く米国では、連邦銀行は利上げモードにあり、株価の不安定性も高まっていた。
通貨が円高に振れる時期はわからないが、見通しは不確実だ。
この状況では、輸出がいつなくなるのか分からない。
住宅ローンの削減や低利住宅ローン会社の借り入れにより流行っていた住宅建設は、ここでのポイントは息が足りなくなっているようだ。
先進国では財政赤字が最も拡大しているため、それ以上の公共事業プロジェクトを行うための資源はもうない。
民間需要が何とか迅速に回復してほしい。

現時点では設備投資の回復の兆しがあることは良いことだ。
実際、同社は均衡を縮めることだけを目的とすることはできない。
余分と言われていた生産設備の整備はある程度進んだ。
競合他社の世界的な会社はここ数年で情報関連投資を増加させ、生産性を向上させる努力をしている。
不況ではあるが、日本企業が競争力アップに関する投資をしないと、グローバル競争から脱却することは明らかだ。
生存には新しい投資が不可欠だ。

だが、消費がGDPの大半を占める。
企業や個人の消費行動が改善されない場合、私は経済全体を簡単に引き出すことはできない。
次に、消費を支えるのは収入だ。
当然のことながら、それはお金がなければ消費することができないので、まず第一に収入が必要だ。
収入を上げるためには、皆の給料が上がるが、仕事をしている人の数が増え、また、残業の増加、そのような雇用環境を改善する必要がある。
しかしながら、このような雇用は、経済の遅行指標であり、景気回復の後に、だいぶ遅に改善てくると言われている。
また、人的資源を節約するために最近の情報関連投資が行われることが多く、経済が回復しても、新しい雇用につながるわけではない。
これは1990年代初めにアメリカで見られた、ジョブレスリカバリー（失業者の回復）だった。


アメリカでは、消費率は所得の多さを上回っている。
財産の中に入るお金よりも、使用する金額が増えるため、それは貯金へのお金が減少していることを意味する。
2000年の米国の貯蓄率は1％に低下している。
貯蓄が一部の人々に偏っていることを考えると、新たに貯蓄するためにお金がなくなっており、過去に稼いだ財産を使って買い物をしているようだ。
なぜアメリカ人はそんなにお金を送ることができるのか？

仕組みは株価上昇だ。
近年株価が急騰して以来、アメリカ人の金融資産は数十パーセント増加している。
今年の収入を上回る収入を得ても、金融資産の残高自体は実際には減少していない。
急速に増加する資産のわずかな部分を消費に加えるだけだ。
資産効果だ。
バブルの日本では高価な商品が好調に売れていたが、一般的な意見は、資産効果がこれの背後で働いていたことだ。
一方、バブル経済の崩壊以来、逆に参考家により消費は景気よりも停滞していた。

資産が所得の減少より速く減少したため、消費を抑制する気持ちが強化されている。
その場合、株価の回復により、やっと日本人の消費意欲が現れるのだろうか？
もしそうなら、日本で株価がかなり上昇していたときは、資産効果が働いても、それは良いと思われるが、そうだろうか？