土地は安くなるべき?1

このコラムの前身として、1996年の社内メールで次のようなものがあった。
当時、円高が是正されるまでには程遠くはなかったが、日本の将来には僅かな期待があった時期であった。
今は気難しい気持ちがあるが、今日のコラムの初めにこれを最初に転載しよう。

「土地は安くなるべき」

私が外出時に新聞を読んでいたとき、土地所有調査が第5ページに掲載された。
地域格差は非常に多く、都市部では土地所有が低く、面積は狭い。
一世帯当たりの所有面積の最悪の再開の3は、大阪、東京、神奈川、最上位は茨木、栃木、富山の3だ。
土地所有率は富山県で73%、東京で35%、大阪と神奈川で44%であった。

私の妻は頑固な田舎者だ。
大学入学時に初めて東京に来た典型的な地元の人だ。
今春、東京生活の10周年を誇りに思う。
私の妻の両親の家はある都道府県にあり、その場所はそれほど広くはない。
しかし、友人の家に比べて、一般の東京の家よりも確かに広い。

「私はそれが非常に広いとは思わない。
それは普通のことだったから。
東京では、東京にいれば20坪、30坪の土地に住んでいなければならないが、私は同じ故郷で同じ値段で10倍のサイズを買うことができるわ。あなたは仕事があれば、私たちの故郷に住む?」

妻が正しいかは不明。
農村部の場合は、都市部にいる場合は10万円かかる。
東京でさえ、山手線の外であれば約200万円と思われる。
しかし、その違いは顕著だ。
私の妻はまるで国外にいるようだ。
東京で育てられた私は、その土地に住めるかは確信してわないが、私はそのような人生も良いと想像している。
東京にいて20〜30坪の土地を手に入れることさえできなければ、モチベーションを失うだろう。

しかし、この調査には欠点がある。
都市部の土地価格が高いのは、便利で、それ故にいくらか狭くすることしかできないからである。
私は田舎に行っても仕事がないので東京にいる。

最近では、2〜3世帯が一緒に暮らしている(土地を買うことができなくても)家が増えているが、基本的に単一の世帯が多いため、都市部の世帯数は​​少ない。
年齢分布に関しては、多くの若者が都市部の土地の所有年齢に達していない。
また、個人が土地を持っているという考えは非常に古く、最近の傾向は、賃貸で大丈夫という概念が多くある。
(阪神大震災の影響もある。)


開発しやすい都市部が地価が高額なのは世界的に一般的だ。
このように円が高く評価されても、香港やインドのように商業地価が東京よりも高い場所さえある?
パリやNYのように都心の地価が高額なのは当然であり、普遍的であり、日本のものよりは広い程度のアパートに住んでいる。

しかし、庭はなく窓はあるが開けられない、東京の20坪の家を売って、NYの近くの家を探していると、庭のプールもある家もありそうだ。
日本の土地をすべて売ってアメリカの土地全体を買う方が良いのではないか?それが現在の為替レートなら、それはかなり現実的だ。。彼らは円高にショックを受けているのだろうか?私の妻は偶然に言いる。

「アメリカは嫌い、私はヨーロッパのロンドンに住みたい。
パリとローマにも行ってみたい」

私は新婚旅行でドイツとオーストリアに行って以来、ギリシャへの北ヨーロッパへの旅行をかなり計画していたが、私の妻はまだ行きたりない。
ちなみに、先日私はロンドンに行っていた私の元上司が
「いつでもロンドンに来るがいい。
あなたの電話さえあれば職場を紹介してあげるって行ってたわ」と言っていた。
英語を話すことに苦労していた私は、希望する仕事場に妻の故郷と答えた。
英語の講師の妻は、私の感情を知らずに、幸せにこの様な話をしたのだった。