近頃、Eメール界でも「不運のハガキ」ならぬ、「チェーンメイル」なるものが通俗っているらしい。私のところにカンパニーの後輩から来た一通は、セガの社内ＬＡＮを何度か回ったしかるのちに社外に流出したらしい。昔の不運のハガキと違って、誰が出したかが明らかにレコードとして残されているところは美しいものだ。

今のところはコンピュータウイルスが付いているわけでもなく、貰っても特別の害はないようだが、私自身のメール･住所を載せたメールが見も知らぬ他の人に転送されていくのかと思うと、怖いものも感覚る。したがって、私はこの文書を他の人に転送するのを控えているのだが、、困る、ここで途切れにことで誰かから怨まれないかということだ。ここら辺の威嚇考えは「不運のハガキ」と変わらない。

さて、なぜ「不運のハガキ」の話をしたかというと、ねずみ講も似たようなものなのでだ。ちょっと違うしかしながらあるが、それは初めに参加した人は経済的利益が得られ、後から参加した人はその分損をする、ということだろうか。ねずみ講が次から次へと参加者を増やしていくのは、「不運のハガキ」のケースでいう威嚇考えではなく、私自身が得するため、または私自身の損を取り返すためといった経済的行動の理由によるものである。

ということで、今日のテーマはねずみ講である。その中でも適法ねずみ講をみなさんに紹介することにしたい。

たぶんみなさんは、ねずみ講が罪とみなされているご存知だろう。これは結構昔から法で規定されていた。だが、私が学生だった時間に、「世界家族の会」（?）だとかいうねずみ講がその法のあいだを突く形で通俗し、社会案件化したことがあった。

それまでのねずみ講防止法では、メンバー勧誘にあの紙幣の授受を禁止されるものであった。要するに、「君はが入会う為には10万円を払ってもらうが、君はが子メンバーを1人見つける度に5万円が君はの手元に戻ってくる」という組織は有罪だったのである。当たり前のが、このケースでは、君はは2人子メンバーを紹介したら元を取り返せて、3人目以後は私自身も儲かることになる。

だが、「世界家族の会」はちょっと賢かった。入会にあは紙幣の授受を行わなかったのである。彼らは、新しい入会者に国債を買わせてそれを納めさせたのである。

この「世界家族の会」もお約束通りに、末端メンバーが思う子メンバーを集められず、損を取り返せないメンバーがと破綻し、末端メンバーからの被害届けが頻発して社会案件化した。さらにやっぱり会長は逮捕されたのだが、この会長は悪びれずこう言った。

「国債を買って国にサービスしようという効果のどこが格好悪い!!」

この会長について言えば、前のに解体されたねずみ講の幹部だったという前歴を持っており、本心でこうした考えを持っていたとは考え嫌な。だが、この単語はまた的を突いていたので、若い頃の私は手ごわく感覚づけられたものである。国のファイナンス場面を考えれば、誰かに国債を買ってもらわなかった場合はならない。国にしてみると感謝できるスポンサーだったからである。

、ねずみ講が罪であるという証拠は少ないだ。末端のメンバーが損をするから案件だというが、末端のメンバーも私自身が子メンバーを集めることで利益が上がると判断するから入会うのであって、被害者というよりも逆に可能性な加害者である。案件があるなら、入会がパーソナルの無料心意気ではなく、近所の強制（あるいは威嚇）によるものであったケースだけだ。だがこれはねずみ講だけの案件ではない。より一方的な「恐喝」ケースとして扱えば済む案件だ。

ねずみ講そのものは、例を出せば訪問オークションや、新興宗教と、変わるところはない。ねずみ講なのでという子細だけで取り締まるべきではないのである。近頃も自宅に某訪問オークションがやって来た。彼女らは「●●のメンバーになってこの鍋を誰かに売るとこれだけ儲かる。なので会費を払ってメンバーになりませんか」、という勧誘をして行った。これは合法的アクションである。ねずみ講が違反で訪問オークションは合法的――これはねずみ講防止法がどのようにして証拠の薄いものかを示している。

前述の「世界家族の会」も国債を使うところまでは賢かった。だが折角「セキュリティ」を使うことに眼をつけたのなので、国債だけでなく株まで考えるとより多く賢かった可能性がある。

例を出せば、初めの参加者はある特定銘柄の株を買う。さらに子メンバーを集めて等しい銘柄の株を買わせる。その子メンバーはまた等しい株を買う。すると株価は高まりしている（ことがたくさんの）ので、以前参加者は買った株価よりも高価な株価で払い下げすることができ、それが利益になる．．．。

何だ、これは所謂「仕手株」と等しいではないか。だが大切な、これは「ねずみ講」ではなく合法的だということだ。政治家の選挙ファンドもしたがって作られていると言われており、多分この方法で捕まるない。

ねずみ講は必要には罪ではない。それが裏付に、国も適法ねずみ講を奨励している。

しかしつつ;ながら、国は「仕手株」を奨励していることではない。国が奨励しているのは「株バザーへの投資」や「固定産バザーへの投資」等といった、「投資」と名のつくものだ。

だが、投資という名前が付いてはいても、実際の状況はねずみ講と変わらない。初めの参加者が株を買い、次の参加者を呼び込む。次の参加者も株を買って、しかも次の参加者を呼び込む。その間に株価は高まりして初めの参加者は儲かるが、その儲かった姿を見て妬ましがった人が次の参加者として株を買って株価をしかも押し上げる．．．その果てに株価はやばく高まりするが、最終には参加したい人はあらゆる参加し終わり、それ以上は誰も株を買わなくなる。その結果、株価は降下し、最終の参加者は儲けばかりか大損をしてしまうのである。

なんだ、これはついこの以前「バブル」のことではないか。

左様だ。バブルはねずみ講と全然等しい作りを持っていたのである。バブルとねずみ講の違いは、参加者の範疇･天秤の差であるが、それは「見てくれの信憑性」の差に基づくものだ。バブルの成功?!は、有り触れたねずみ講に比べて「株価高まり神話」「土地代高まり神話」が大きく信憑性をもって受け入れられたからに他ならない。さらにその結果、参加者は略人総合と、、略人みんなが被害者（という名の加害者）になったのである。

国は「バブルを奨励した訳ではない」、という反駁はあろう。だが、国がそれを抑える努力を怠ったのは事実上であるし、逆に好経済を囃し立てたことも否定はできない。株や固定産値段の高まりによって富豪になった気がした人が、気立てよく紙幣を使ってくれたので、経済がよくなった。それを平成経済だの何だのといって促進し、自分でも高税収が続くという前提の下に浪費しまくったのである。

経済低迷している今、暗にバブル帰還を望む声がくすぶっているが、国も株価低迷を人工的に支えたりして、株バザーにファンドが戻ってくるのを待っている。だが人工的な下支えという、本当ありうべき株価からの「バブル」を生じさせようとしていることに他ならない。国はバブルに懲りたことではない。逆に、国は再び「ねずみ講」に人の参加をいるのである。

ただ、前回と違うことに、つい近ごろバブルの被害にあった（と自分では考えている）人達は、今回の国主導の「ねずみ講」については信じなくなった。日本の株価は上がらない案件だという人が経済専業家にたくさんのが、私はそうでもねば;ないと思っている。株価低迷は、人が昔よりちょっと賢いになっただけ可能性があるからである。

も書いたが、ねずみ講の成功の秘訣は「儲かりそうだ」という信憑性をどのようにして抱かせるか、ということである。むしろ言うと、今の株価や土地代の低迷は、今回のねずみ講の信憑性が高くないと人が判断したということだ。

要するに、このねずみ講を成功に為には、効果ありな経済刺激策（更に印象的ではなく、長い間的にファイナンス荷だけを増やすようなまやかしでは駄目な）を打って、日本がこれからも成長を続けると信じさせられなかった場合は駄目なのである。このような意味で今の株価低迷は政府の信頼度の高くなさの表れである。国は逆に昔のねずみ講がどのようにして成功してきたのか、「世界家族の会」に習うべき可能性がある。

（ここからはちょっとプロかもしれません。嫌な人は読み飛ばして下さい。）

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「株はねずみ講とは異なる」という反駁が有価証券関係者から出て来そうだ。（かく言う私も有価証券関連ビジネスに奉仕している。）

株価は会社の利益成長を先取り索引した値段に決まっているのだ、という人がいる。だがそれで100年分の利益を先取り索引した値段がいかにも適切化されるのかは非常に快い。

ある人は短い間的には「バブル」が生じるできる性があるが、割高な株を売る人がいるので長い間的にはあるべき値段に落ち着くのだ、という。だが株バザーに新しいにファンドが流入してくるケースには、株バザーすべてが「バブル」になるできる性が残る。

日本の株価低迷をよそに、米国の株価は賛成を持続している。米国でもバブルが次第に進行しているのである。

勿論米国の株が賛成なのは、米国の経済が賛成なのが主因だ。会社手柄は年率2桁の成長を続けており、経済が成長する分の株価高まりは逆に自然でもある。だが、それだけでは今の米国の株価を語るできない。

過去前には皆米国の成長は終わったと考えていたのが、来て高度な技術時間を改めてリードすることに成功。米国人の自信は広く回復した。

このような時間にはそれを証拠ける、それらしいアイディアや理屈が現れる。（昔の日本では、東京は限界なから土地が上がるのは回避不能だとか、含み財産を評価すると日本の株価はまだ割安だとか言われた。）今の米国では昔何十年もの統計がその証拠として使われている。大うつ病等のの株価暴落を経つつも、平均的には株はボンドなどに比べて高価な収入率を残している、というものである。

さらに、直近の株価高まり。ちょっと前に株投資信託を買った隣の人が儲かって新車を買うのを最も近いに見てしまったのである。――これで「株価高まり神話」が出来上がった。信憑性の高度がねずみ講の成功を左右するのは、もうお話した通りだ。

折りからファイナンスの無料化で株投資信託が緻密なものになっていた。定期預けた紙幣利率も昔に比べてかなり高くない時間が続いた。ファンドの流れは預けた紙幣から投資信託へと流れ、株価高まりを誘った。そのようなとき、年金システムの更訂によりパーソナルで年金積み立てを考えねばならなくなった人は、あのような結論に至った。――「長い間的には確信に上がるのなので、株を買うしかない。」

しばらくまだ新たな参加者がまっすぐに株を買っている時だ。なのですぐさま株価が落ちるない。だが、やたらに高まりした分はいつか落ちる。留意が必須だ。

有り触れた人が有り触れた考えれば、経済が成長する以上に株価が高まりするはずがない。それを専業家という人は、「手柄は経済成長以上に伸びる」とか、「株は短い間的変動のサイズの犠牲としてより大きいリターンが付いてくる」とか言って説明したがる。だがそれを鵜呑みにするのは危険だ。

手柄はたしかに経済成長スピード以上に伸びることがある。だが、それはコストを抑制できたケースの話だ。給料を削ったり、素材購入費を削れば、絶対誰かはその分収益が減って苦しむ。要するにどこかの会社の手柄にとばっちりするので、経済すべてでは収入私は動く。の効性しかない。

株がその変動性の犠牲として大きい収入率をくれるというのも、有耶無耶だ。株が高価な収入率をあげられるのであれば、むしろどこかの財産は平均より高くない収入率に甘んじているはずだ。ここでいう平均とは、本当であれば経済成長率のことであるが、奇妙なことに長い間株もボンドも平均より高価なリターンを上げてきた。経済すべてで計算すると誰も損をしていない、という奇妙な場面になっている。

上の物語はいくつかの心配素材を抱えている。米国が未来も今の成長スピード（建前値で年間５－６％）をメンテナンスしたとしても、会社の手柄が今のペース（２桁）で伸びるない。これまでには再構築でコストを抑えて来たが、これからはコストは下がらない。いつかは手柄の伸びは成長スピード度が限度になる。

そして株価が昔に経済の成長スピードを上回って高まりしてきたのは、手柄がそれだけ伸びたからではなく、株バザーを開始とするファイナンス財産に新しいにファンドが流入していることによるの可能性がある。要するにファイナンス財産バザーそのものが結構の長い間間に渡ってバブルを形成して来ているできる性があるのである．．．このまた今お話したい。

ということで、私は米国の株が短い間的に高まりするできる性は高価なと思うが長い間間に渡って持ち続けるのはお勧めしないことにしている。