武器の選択：強盗の脅威を高める道具

強盗における武器の選択は、犯罪の成功率と結果に大きな影響を与える。受刑者への調査によると、銃などの致命的武器が強盗の優先ツールとされる。銃は、被害者に即座の恐怖を与え、抵抗を抑えるのに効果的だ。

一方、武器を持たない強盗は、脅威の説得力が弱いため、被害者が抵抗する可能性が高まる。この場合、犯人は物理的な力を加えざるを得ず、怪我のリスクが増す。たとえば、NCVSデータでは、2006年の強盗の約40％で銃が使用されたが、SHRでは強盗殺人の50％以上で銃が関与していた。

ライトとデッカーの研究（1997）によると、銃を携行することで、犯人は「死の錯覚」を作り出し、被害者を心理的に支配する。この戦略は、英国の商業強盗のインタビューでも裏付けられている。英国の強盗犯は、銃の存在が被害者の抵抗を抑え、少ない力で犯罪を完遂できると語る。

日本の強盗では、銃の使用は極めて稀だ。2023年のデータによると、強盗の90％以上がナイフや鈍器、素手によるものだった。これは、日本の銃規制の厳しさによるが、ナイフを使用した強盗でも十分な恐怖を与えられるため、犯人にとって実用的だ。

強盗における武器の使用パターン：データが語る実態

2006年の国家犯罪被害調査（NCVS）によると、約65,000件の強盗事件が発生し、そのうち41％は武器を使用しない非武装の犯行だった。この数字は、強盗が必ずしも銃や刃物といった致命的道具に依存しないことを示している。たとえば、繁華街で素手や威嚇だけで財布を奪うケースは、都市部では珍しくない。

被害者の報告では、強盗の23％で銃が、8％でナイフが使用されたとされる。さらに、15％のケースでは、被害者が加害者の武器の有無を判断できなかった。この不確実性は、強盗の瞬間的な混乱や恐怖が被害者の観察力を鈍らせることを反映している。たとえば、暗い路地で突然襲われた場合、被害者は犯人が銃を持っているのか、単なるブラフなのかを見極める余裕がない。

一方、統一犯罪報告書（UCR）の2006年データでは、強盗の42％が銃器を伴い、約40％が「強力な武器」（たとえば、棍棒やスタンガン）または非武装だった。この差異は、NCVSが被害者の主観的報告に基づくのに対し、UCRが警察の公式記録を反映するためだ。たとえば、警察は銃を使用した重大事件を優先的に記録する傾向があり、非武装強盗は報告されにくい。

銃による強盗は、映画やメディアで描かれる典型的なイメージだが、実際には非銃強盗が多数を占める。この事実は、強盗の多様性と、犯人が状況に応じて異なる戦略を選ぶことを示している。たとえば、若者がグループで通行人を威圧するケースでは、武器よりも人数の多さが脅威の源となる。

日本の強盗における武器使用も見てみよう。2023年の警察庁データでは、強盗の約70％が非武装またはナイフを使用し、銃の使用は1％未満だった。この低さは、日本の厳格な銃規制によるが、ナイフやバールを用いた強盗でも十分な恐怖を与えられるため、犯人にとって実用的だ。

被害者の抵抗：危険か有効か？

1970年代から1980年代にかけて、強盗に抵抗することは危険だと広く信じられていた。犯罪学者やメディアは、抵抗が怪我や死亡のリスクを高めると警告し、被害者には従順な態度が推奨された。たとえば、銀行強盗の訓練マニュアルでは、従業員に「犯人の要求に従い、冷静に対応する」よう指導されていた。

この考えは、強盗が一様に危険な状況だという前提に基づく。しかし、強盗は多様な形態を持ち、すべてのケースで抵抗が危険とは限らない。たとえば、単独の非武装犯人に対する抵抗は、被害者が逃走ルートを確保できれば、犯罪の成功を阻止できる可能性がある。

実際、NCVSのデータ分析によると、被害者が物理的または口頭で抵抗した場合、強盗が未遂に終わるケースが多い。たとえば、被害者が大声を上げたり、犯人を押し返したりすることで、犯人がパニックを起こし逃亡する事例が報告されている。この抵抗の有効性は、警察の公式データ（UCR）とは対照的だ。UCRでは、被害者が負傷したケースが優先的に記録されるため、抵抗と怪我の相関が強調されがちだ。

日本の事例も参考になる。日本では、コンビニ強盗の約30％が被害者の抵抗（たとえば、店員が警報ボタンを押す）により未遂に終わる。2023年のデータによると、抵抗が成功したケースでは、犯人が若者や経験不足の者である場合が多い。この傾向は、抵抗の有効性が犯人の準備度に依存することを示唆する。

抵抗の背景には、被害者の状況判断がある。NCVSの最新分析では、抵抗はランダムではなく、被害者がリスクを評価した結果だとされる。たとえば、非武装の犯人や単独の加害者に対しては抵抗する傾向が強い。一方、銃を持った複数犯の場合、被害者は従順になる可能性が高い。

この事実は、従来の「抵抗は危険」という通念を見直すきっかけとなる。抵抗が必ずしも否定的な結果を招くわけではなく、状況次第で有効な戦略になり得る。たとえば、繁華街で複数の目撃者がいる場合、抵抗が犯人を牽制する可能性が高い。

強盗の多様性：形態ごとの特徴と課題

強盗は単一の犯罪ではなく、複数のサブタイプに分類される。それぞれの形態は、被害者と加害者にとって異なるリスクと障害をもたらす。以下に、主要な強盗の種類とその特徴を詳述する。

1. 見知らぬ人／知人による強盗

見知らぬ人による強盗は、都市部の路上や公共交通機関で頻発する。対して、知人による強盗は、信頼関係の裏切りが特徴だ。たとえば、友人や同僚が借金の返済を迫るために強盗に及ぶケースがある。知人強盗は、被害者の心理的ダメージが大きい。

2. カージャック

カージャックは、自動車を暴力や脅迫で奪う犯罪で、1990年代以降注目された。カージャックは、犯人が迅速に逃走できる点で魅力的だが、車両の追跡技術（GPSなど）の進化によりリスクが高まっている。2023年の日本では、カージャックは年間約100件と少ないが、都市部で増加傾向にある。

3. 住宅侵入強盗

住宅侵入強盗は、被害者の自宅に押し入る形態で、家族の安全を直接脅かす。たとえば、夜間に高齢者の家に侵入し、金庫や貴金属を奪うケースが日本で増えている。このタイプは、犯人の計画性と被害者の脆弱性が交錯する。

4. 商業強盗

商業強盗は、銀行、コンビニ、ガソリンスタンドなどを対象とする。商業強盗の特徴は、金銭的報酬が大きい一方、セキュリティ対策（警報システムや監視カメラ）によるリスクが高いことだ。以下で、特にコンビニ強盗に焦点を当てる。

商業強盗の進化：コンビニエンスストアを中心に

商業強盗の中でも、コンビニエンスストアは特に狙われやすい。コンビニは、24時間営業、少人数の従業員、現金の取り扱いといった特性が、犯人にとって魅力的だからだ。しかし、2007年のUCRデータによると、コンビニ強盗の平均損失額は約800ドル（約10万円）と、他の強盗に比べて低い。

コンビニ強盗の特徴は、即興性が強いことだ。ウェルフォード、マクドナルド、ワイス（1997）の研究では、5州のコンビニ強盗犯148人をインタビューし、約3分の1が犯行を6時間以上前に計画したと回答した。一方、16％は別の店舗をターゲットに変更した経験があると述べ、ターゲット選択の柔軟性を示した。

ペトロシノとブレンシルバー（2003）のマサチューセッツ州での研究では、コンビニ強盗犯28人にインタビューし、ターゲット選びに一定の計算があると報告した。たとえば、深夜のシフトで従業員が1人しかいない店舗や、監視カメラの死角が多い店舗が選ばれやすい。

日本のコンビニ強盗も同様の傾向を示す。2023年の警察庁データでは、コンビニ強盗は年間約500件で、深夜帯（0～4時）が70％を占める。犯人の多くは20代の若者で、失業や借金が動機となるケースが多い。日本のコンビニは、現金管理が厳格で、1回の犯行で得られる金額は平均10～20万円程度だ。

環境設計による犯罪防止：コンビニの進化

1980年代、コンビニ強盗とそれに伴う殺傷事件の増加を受け、犯罪防止のための環境設計（CPTED）が注目された。CPTEDは、店舗のレイアウトや設備を通じて犯罪を抑止するアプローチだ。以下に、コンビニで導入された具体例を挙げる。

• 照明の強化：明るい店内外の照明は、犯人の隠れ場所を減らし、目撃リスクを高める。日本のコンビニは、LED照明を採用し、夜間でも昼間のような明るさを確保。

• 監視カメラの増設：高解像度のカメラは、犯人の顔や行動を記録し、警察の捜査を助ける。2023年時点で、日本のコンビニの98％が複数台のカメラを設置。

• 現金管理の厳格化：レジの現金を最小限に抑え、定期的に金庫に移すシステムが普及。たとえば、セブン-イレブンでは、レジの現金が一定額を超えると自動で警告が出る。

• 警報システム：従業員がボタンを押すだけで警察に通報できるシステム。日本のコンビニでは、警報ボタンがカウンター下に標準装備されている。

これらの対策は、コンビニ強盗の減少に寄与した。1980年代のアメリカでは、コンビニ強盗が年間数千件だったが、2000年代には半減。日本でも、1990年代の約1,000件から2023年には500件に減少した。

しかし、CPTEDにも限界がある。たとえば、監視カメラは抑止力になるが、フードやマスクで顔を隠す犯人には効果が薄い。また、警報システムは迅速な警察の到着を前提とするが、地方では対応が遅れる場合がある。これらの課題は、技術と人的資源のバランスが重要であることを示している。

＠

強盗の戦略とターゲットの進化：環境、銀行、個人へのアプローチ

コンビニ強盗の抑止策：環境設計の深化

コンビニエンスストアを強盗の標的にしづらくするため、さまざまな環境設計の改良が導入されている。まず、現金の取り扱いを制限し、レジに少額しか置かない運用が一般的だ。たとえば、夜間シフトでは、定期的に現金を金庫に移し、レジの現金を最小限に抑える。これにより、強盗の「収益性」が大幅に低下する。

この戦略は、日本で特に効果を発揮している。2023年の警察庁データによると、コンビニ強盗の平均被害額は約10万円で、1990年代の20万円から半減した。現金管理の徹底に加え、電子決済の普及が現金保有量を減らしたことも大きい。

次に、カウンターの視認性を高める設計が重要だ。カウンターをガラス張りにしたり、障害物を減らしたりすることで、店員が店内の状況を把握しやすくなる。また、外部からの視線を確保することで、犯人が隠れにくい環境を作る。たとえば、日本のセブン-イレブンでは、カウンターの高さを低く設定し、店内外の視界を確保している。

駐車場の照明強化も効果的だ。明るい駐車場は、犯人の潜伏を防ぎ、監視カメラの映像品質を向上させる。2023年の日本では、コンビニの90％以上が駐車場に高輝度LED照明を設置し、夜間の犯罪抑止に貢献している。

さらに、従業員の配置を見直し、少なくとも2人体制で運営する店舗が増えた。単独の店員は強盗の標的になりやすいが、複数いれば抵抗や通報の可能性が高まる。たとえば、ローソンでは深夜シフトに2人以上の従業員を配置する方針を2020年から導入し、強盗発生率が20％減少した。

これらの「標的硬化」戦略は、強盗のリスクを下げる実績を上げている。たとえば、アメリカの研究では、CPTED（犯罪防止環境設計）を導入したコンビニは、強盗発生率が30％低下した。日本でも、監視カメラと警報システムの普及により、コンビニ強盗は1990年代のピークから半減している。

しかし、完全な抑止は難しい。たとえば、地方の店舗では、コスト削減のため単独シフトが残る場合がある。また、外国人労働者の増加に伴い、言語や訓練の不足が対応の遅れを招くケースも報告されている。これらの課題は、技術と人的資源のバランスが重要であることを示す。