経済のマイナス成長は必ずしも悪いのか?3

経済学では消費者が思ったよりも安く買えた消費者余剰も、生産者が高く売れた生産者余剰も拡大することが社会全体の幸福度を高めることを考えている。
だがこの余剰がどれだけ重要であるかを測定することは不可能だ。
既存の製品は大量に生産されたことがあり、費用削減のために安価に市場にリリースされれば、売上高は減少し、企業利益も減少する可能性がある。
GDPによる成長の測定はマイナスだ。
だが、それはあくまで生産者にとっても不幸であり、消費者はその製品を安く購入することができたので、消費者余剰でありそれは消費者にとって幸福であり、それが拡大しているかもしれないのだ。

コンピュータが良い例だ。
この景気後退により、PCのGDP寄与はマイナスになる可能性がある。
だが消費者はより高性能なPCを安く購入することができ、昨年よりも簡単にインターネットを楽しむことでパーソナルコンピュータから得られる利益があるだろう。
すなわち(幸福感)が増しているかもしれない。
人々の生活は悪くなったのではないのでため不幸ではないようだが、経済学では、それはマイナス成長であり、残念としか言いようがない。

GDPの欠陥は、GDPは流れやすいに関する情報でしかないということだ。
その年に生産された付加価値を測定するのがGDPだ。
製造されたものまたは自然界に存在するものは資産として増えていき、あなたの資産からの幸福を感じている場合は、それはGDPの評価は関係ない。
壊れにくい高級家具を購入すると、生産年におけるGDPへの貢献はあるが、そのメリットを生かして家具を数年間は買い換えることはなく家具を引き続き使用することができる。
年俸はそれほど多くなくても優雅な生活を送っているよう人がイギリスの貴族などにいるのは、先祖から引き継い豪邸と言える住居とアンティーク家具を持っており、お金とは違う膨大な資産をがあるからだろう。

これはGDPとは関係ない。
どうしたらGDPに現れるかは、が大邸宅を売ったり、民衆に公開し、観客から入場料を得ることがいいろう。
お金としてGDPに反映され、その年の流れの価値に含まれる。
遺産が溜まりやすい社会では、マイナス成長は、生活レベルのが悪くなるとは言えないかもしれない。
GDPに慣用的な人ならば、他人に代わることができる幸福を図るする使いやすい道具がないと言えるだろう。

精神的な財産を考慮すれば考えることは不可能だが、GDPは一応かなりわかりやすいツールだ
より高いGDPを持っている国は、それは、全体として豊かな国であると考えられている。
確かにヨーロッパ諸国、アメリカ合衆国、日本、中国などは、アフリカ、ラテンアメリカ、東南アジアの人よりも潤っている。
GDPはある程度の幸福度を図るための適切な存在とは言えることは言えるだろう。
だが、総GDPは必ずしも国の幸福度を100%表すものではない。

中国は世界2位であり、スイスのGDPよりも大きいかもしれない。
だが、中国は世界一人の多い国であり、人口が少ないスイスと比べて裕福だと思う人はいないと思う。
中国には焼く10億人の人が住んでいるが、スイスには700万人の人口しかない。
1人当たりGDPがスイスは高いことは明らかだ。

人工が3億人しかいないのに中国を超えた1位のアメリカが中国よりも(少なくともGDPの観点からは)幸福なのは間違いない。
日本は少子化の問題があるが、人口が減少すると、GDPが成長しなくなるのは驚くべきことではない。
女性が生涯にわずか1.4人の子供しか持たない現代に、新たなベビーブームで平均余命が急激に拡大しない限り、日本の人口は減少することは明らかだ。
私たちは一人当たりのGDPを伸ばすべきで、日本全体のGDPではない。