女性が生涯にわずか1.4人の子供しか持たない現代に、新たなベビーブームで平均余命が急激に拡大しない限り、日本の人口は減少することは明らかだ。
私たちは一人当たりのGDPを伸ばすべきで、日本全体のGDPではない。
日本のGDPの長期的な成長を予測すると、潜在成長率がある。
日本の供給能力を考慮すると、どれ程成長ができるかは、簡単に言えば、どのくらいの労働者が増加したか、どれくらいの人が生産性を増やすことができるかによって乗算される。
国民の幸福にとって重要なのは、労働力の成長にかかわらず、それぞれの人がどれだけ生産性を上げることができるかだ。

それにもかかわらず、巷が総GDPと一人のGDPを同じように考えているからおかしくなっている。
要するに、働く人がどれくらい増えるかについては関係ないとこだ。
日本全体のGDPが労働力の増加により高まっても関係ない。
だが人口が増加し、GDPが増加すると、国の力が強くなるので無駄ではない。
スイスや北欧の国のように、国がそれほど広くなく、人口が少なくても幸福を達成できるので必ずしもGDPが低くてはいけないわけではない。

労働力を高めたいのであれば、高齢者や子供に働かせればいい。
十分でない人は、移民を読んで働かせれば高くなる
この記事からの影響を考えてみよう。
日本経済のマイナス成長のときは、マイナス成長が景気後退と呼ばれる限り、不景気としか言いようがない。
だがその時の日本が必ずしも悲惨なのではない。

GDPが本当の幸せを表せていないだけだ。
一部の人は不況の中で仕事を失い収入が減り、
何も食べられない人もいるだろう。
この景気後退は明らかに悪いものだ、
それは認められる。

だが、国民全員がは不幸ではく、多くの人々は、過去の消費者余剰を楽しんでいる。
今まで持っていなかったパソコンやゲーム機をを購入した人など、欲しい物が安価に入手できる現状は好都合な状況かもしれない。
景気後退により時間を増やすことができた人々は、活発な文化活動をして、個人的に成長しているだろう。
エコノミストや評論家にとって、
GDP以外に幸福感を測定する指標はなく、GDPを増加させることは避けられないのだろう。

今後の幸福のが消えないように日本の国際競争力を高める必要がある。
だが大切なものはGDP自体を成長させることではない。
GDPを成長させるために、国民の幸福感を失わせるための政策が考えられている。
これは間違ったものなのは明らかだ。
インフレ政策が債務者の救済になったとしても、消費者にはいいものではない。

資産価格をサポートする方針はあるか？
マイナス成長の日本の現状が本当に不幸なのかどうかわからない。
私が町から出たとき、バブルのときよりも人々の所有物はたくさんあり高級に進歩している。
ルイ・ヴィトンやシャネルのようなバッグを持っている若い女性は当然で、携帯電はやスマホは大半の小学生を含む若者が使っている、電話やゲームなどを楽しんでいる。

外国車などが普通に走っているし、
イタリア、フランス、中国などの料理の店もあり冷凍食品も売っており、私は定期的にワインも楽しんでいる。
そのような日本は、バブル時代には考えられなかった。
本当に日本が不幸になったと言えるか？ 日本人が過度に悲観的になると感じるのは私のせいか？