株価がアップすれば、見かけの資産価値は増加するが、株の仕組みに気づかなければ価値は高いままである。
しかしながら、人々がそれに気付くならば、私の交換券の価値は下がり、紙屑のようになる危険がある。
その恐怖から逃れる1つの方法は1つだ。
速く株式を売リ現金に変え、使うことだ

この記事でで私が伝えたかったことは、株価アップするたびに喜び祝杯をあげるのはもっての外だ。
株価アップするというのは、購買意欲を発揮できる商品やサービスの数がなければ意味がない。
一部の人々は、株価がアップするして収入を得ることがある。
実体経済は発展しており、商品を買うことを楽しむことができれば、社会の利益は損失より大きくなり、また、一般の人々が広く利益を得ることもある。
しかし、逆だったら、早く株式を金額に変え使ってしまわない限り意味はない。
次に、その時は、損失と利益は社会全体で打ち消し合う。
そして、他の人は損失を被っている。

他の観点からは、個別株価が大幅に上昇しても、それだけでは、日本や世界で株価が急上昇することはまずない。
上記の議論はすべて、インフレを考慮した上での実際の値に基づいているため、インフレ率の上昇に伴う名目株価の上昇は、この議論の障害ではない。

俗に指数を上げることを目指す方針が必要だという主張があるが、その主張も無駄である。
指数が上がれば気分も上がることはあるようだが、それはただの幻覚だ。
一般人が指数に騙され喜んだのは、そのほうがいいとの話はあるかもしれないが、真相がわかれば、今より損をするだろう。
世界中、お金、株価、地価などの、そのような名目上のものを動かすことを熱望し、より基本的なものをないがしろにする人がいる。
だが、本質が見えていない。

再び一般に、総資産がどのくらいあるの議論がある。
だが、総資産の金額に意味があるかどうかはあまりない。
株式や不動産などの金融資産の時価総額を参照する場合、しばしばその意味は薄い。
なぜかと言うと、そういった類の資産は本当の価値からは遠ざかっているからだ。
バブルの時代は、日本の土地の土地価値が、日本よりも大きいアメリカの土地の総土地価格より大きくなったケースもあった。
過去、インターネット関連ベンチャー企業の総時価総額が、製造技術の主要メーカーの時価総額を大きく引き離したことが多くあった。
現在の資本主義の経済において、そのような市場価格を使って評価する以外に選択肢はないが、これらの市場価格は単なる想像上のものであり、それが本当の価値と違うというをわからない限り、疑問点は存在する。

わが国のインターネットバブルといわれるネット関連株が急増したとき、日本の資産所有者は、世界のトップ資産所有者の1つになった。
インターネットの創始者と携帯電話会社の社長は、世界で最も豊かな男として知られているブルネイ王朝を上回った事があった。
ブルネイ王の財産となった石油などの資産から、純資産からインターネットなどの知的資産の時代への移行することは、とてつもなく象徴的だった。
20世紀は、一般的に石油の世紀と呼ばれているが、それが終わりが近づきつつあり、インターネット時代の２１世紀になると思われていた。
たしかに今はgoogleなどが活躍する時代だが、20世紀末のときの予感が現実になるためには、ちょっと早すぎたかもしれない。

日本の金融資産は、マネーサプライの拡大により引き続き拡大していた。
日本銀行が一枚一枚印刷した紙幣は世界に溢れており、資金は債券市場と株式市場に流入している。
金融資産は引き続き拡大した。
だが、日本経済はまだ年に1％ほど成長することはできず、その間に、国家の富と呼ばれる固有の資産が大幅に増加したという証拠はない。
より多くのお金を印刷し続けることに意味があるのか？、街の経済学者の多くは、この質問に答えていないようだ。